追加型投信／海外／株式
米国株式プレミアムキャリー戦略ファンド（愛称　プレミアム５）

日本経済新聞掲載名：プレミアム５

ファンドの目的

信託財産の中長期的な成長を図ることを目的とします。

ファンドの特色

「米国株式プレミアムキャリー戦略」のパフォーマンスを享受することで、投資信託財産の中長期的な成長を目指します。

ファンド・オブ・ファンズ方式で運用します。

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「米国株式プレミアムキャリー戦略ファンド（適格機関投資家私募）」および「ＳＯＭＰＯマネープールマザーファンド」を主要投資対象とします。原則として、「米国株式プレミアムキャリー戦略ファンド（適格機関投資家私募）」への投資比率を高位に保ちます。

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「米国株式プレミアムキャリー戦略ファンド（適格機関投資家私募）」においては、ソシエテ・ジェネラルが提供する「米国株式プレミアムキャリー戦略」のリターン（損益）を享受する
担保付スワップ取引※を行います。なお、担保付スワップ取引とは別に、わが国の短期公社債等に投資します。

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担保付スワップ取引とは、実際に対象資産を保有していなくとも、相手方（主に金融機関）に対して金利等を支払う代わりに、対象資産のパフォーマンスを受け取るスワップ契約を締結することで、実質的に投資を行っているのと同等の投資効果を享受できる取引のことです。

「米国株式プレミアムキャリー戦略」について

S&P500指数を原資産とした上場プット・オプションを売却することにより、プレミアム（オプション料）を受領し、安定的に収益を獲得することを目指します。
＜プット・オプションの売却とは＞

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プット・オプションとは、特定の価格（権利行使価格と呼ばれます）で原資産（対象資産）を「売る権利」です。
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オプション取引は、資産そのものではなく、権利を売買することが特徴です。
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プット・オプションの売り手は、対価としてプレミアム（オプション料）を受け取ります。
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ただし、プット・オプションの満期日に、原資産価格が権利行使価格を下回った場合、プット・オプションの売り手において、損失が発生します。

満期日や権利行使価格が異なる上場プット・オプションを常に複数売り建てることで、リスクの分散と安定的な収益獲得を図ります。

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売却するプット・オプションの満期日までの期間は、原則として５営業日以内とします。

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満期日までの期間が5 営業日以内かつ権利行使される確率が低い権利行使価格の上場プット・オプションが相対的に割高で取引されることを想定し、この条件のオプションを売却することにより、効率的なプレミアムの獲得を目指します。

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権利行使価格は相場のリスク度に合わせて調整します。

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当戦略は上場プット・オプションを売却しますが、その権利行使価格については、相場が大きく動くと予測された際は低く設定し、安定相場が予測された際は高めに設定します。相場のリスク度に合わせて権利行使価格を調整することで、株価下落による損失を生じにくくすることを目指します。

投資効率を高めるため、オプションの名目上の元本（想定元本）の合計は、「米国株式プレミアムキャリー戦略ファンド（適格機関投資家私募）」の純資産総額の概ね2 倍とします。そのため当戦略の損益は、オプションの名目上の元本（想定元本）の合計が純資産総額と同額であった場合との比較で概ね2倍となります。

上記はあくまでイメージであり、将来の運用成果を示唆あるいは保証するものではありません。

ソシエテ・ジェネラルについて　

ソシエテ・ジェネラル・グループは、総資産15,540億ユーロ（約244兆1,644億円）の欧州最大級の金融グループです。世界65カ国に126,000名を超える社員を擁しています。

投資銀行業務、グローバルファイナンスおよびグローバルマーケッツを軸とするソシエテ・ジェネラルの戦略に沿って事業を展開しており、アジア太平洋地域のみならず、グローバルネットワークを通じてお客さまに付加価値の高いソリューションを提供しています。

（2023年12月末現在）

S&P500指数について

S&P500指数は、S&Pダウ・ジョーンズ・インデックスLLCが公表している米国の代表的な株価指数です。ニューヨーク証券取引所、NASDAQに上場している銘柄から代表的な大型株500銘柄の株価を基に算出される時価総額加重平均型株価指数です。

世界の機関投資家の運用実績を測定するベンチマークとして幅広く利用されています。

為替変動リスクは限定的です。

実質組入外貨建資産は、担保付スワップ取引における「米国株式プレミアムキャリー戦略」のリターン（損益）部分等のみとなるため、為替変動リスクは限定されます。

資金動向、市況動向等によっては、上記のような運用ができない場合があります。

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お申込みの際には、投資信託説明書（交付目論見書）をあらかじめまたは同時にお渡ししますので、詳細をご確認の上、お客さま自身でご判断ください。なお、お客さまへの投資信託説明書（交付目論見書）の提供は、販売会社において行います。