追加型投信/海外/株式
米国株式プレミアムキャリー戦略ファンド(愛称 プレミアム5)
日本経済新聞掲載名:プレミアム5
ご投資家のみなさまへ
当ファンドはS&P500指数を原資産とした上場プット・オプションを売却することで、プレミアムの獲得を目指すファンドです。
原則として、満期日までの期間が5営業日以内のプット・オプションを複数売り建てることで権利行使価格を分散します。また、権利行使価格を米国株式市場の相場変動に合わせて調整することで、株価の下落により損失を被るリスクの低減を目指します。
ファンドの運用にあたっては、フランスの大手金融機関である、ソシエテ・ジェネラル・グループのノウハウを活用します。
当ファンドは伝統的な株式や債券とは異なる値動きの特性を持つため、株式や債券等と併せ持つことでリスク分散を図りたいとお考えのお客さまや、株式市場の変動が大きいタイミングにおいてもプレミアムによるリターンを期待したいお客さまに、投資の選択肢としてご検討いただきたいファンドです。
基準価額の変動要因
当ファンドの基準価額は、組入れられる有価証券等の値動き等による影響を受けますが、これらの運用による損益はすべて投資者の皆様に帰属いたします。したがって、投資者の皆様の投資元本は保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。また、投資信託は預貯金とは異なります。
当ファンドの主なリスクは以下のとおりです。
当ファンドの主なリスクは以下のとおりです。
- ※基準価額の変動要因は、以下に限定されるものではありません。
価格変動リスク
株式の価格は、国内外の政治・経済情勢、市況等の影響を受けて変動します。組入れている株式の価格の下落は、ファンドの基準価額が下落する要因となります。
当ファンドで用いる「米国株式プレミアムキャリー戦略」においては、S&P500指数を原資産としたプット・オプションの売却を行い、プレミアム(オプション料)を受け取ります。ただし、オプションの満期日におけるS&P500指数が権利行使価格未満になった場合は損失が発生しますので、当ファンドの基準価額が下落する要因となります。また、満期日前であってもS&P500指数が下落する局面では、オプション取引に評価損が発生し、基準価額が下落する可能性があります。
当ファンドで用いる「米国株式プレミアムキャリー戦略」においては、S&P500指数を原資産としたプット・オプションの売却を行い、プレミアム(オプション料)を受け取ります。ただし、オプションの満期日におけるS&P500指数が権利行使価格未満になった場合は損失が発生しますので、当ファンドの基準価額が下落する要因となります。また、満期日前であってもS&P500指数が下落する局面では、オプション取引に評価損が発生し、基準価額が下落する可能性があります。
レバレッジリスク
当ファンドで用いる「米国株式プレミアムキャリー戦略」においては、オプションの想定元本の合計が当ファンドの投資対象とする投資信託証券の純資産総額に対して概ね2倍となるようプット・オプションの売建てを行います。そのため、S&P500指数が急激に下落し、権利行使価格を下回る場合には、当ファンドの基準価額が大きく下落する可能性があります。
信用リスク
当ファンドが投資信託証券を通じて行う担保付スワップ取引では、取引の相手方の信用リスク等の影響を受けます。当該取引の相手方の倒産や契約不履行等により当初契約通りの取引が実行されない場合には、当ファンドの基準価額が大きく下落する場合があります。
流動性リスク
国内外の政治・経済情勢の急変、天災地変、発行体の財務状態の悪化等により、有価証券等の取引量が減少することがあります。この場合、ファンドにとって最適な時期や価格で、有価証券等を売買できないことがあり、ファンドの基準価額が下落する要因となります。
また、取引量の著しい減少や取引停止の場合には、有価証券等の売買ができなかったり、想定外に不利な価格での売買となり、ファンドの基準価額が大きく下落する場合があります。
当ファンドが投資対象とする投資信託証券は担保付スワップ取引を活用します。市場環境の急変や「米国株式プレミアムキャリー戦略」のパフォーマンス算出がなされない等の理由により、当ファンドが投資信託証券を通じて行う担保付スワップ取引が当該戦略のパフォーマンスと連動することが困難となった場合には、当ファンドの基準価額が下落する場合があります。
また、取引量の著しい減少や取引停止の場合には、有価証券等の売買ができなかったり、想定外に不利な価格での売買となり、ファンドの基準価額が大きく下落する場合があります。
当ファンドが投資対象とする投資信託証券は担保付スワップ取引を活用します。市場環境の急変や「米国株式プレミアムキャリー戦略」のパフォーマンス算出がなされない等の理由により、当ファンドが投資信託証券を通じて行う担保付スワップ取引が当該戦略のパフォーマンスと連動することが困難となった場合には、当ファンドの基準価額が下落する場合があります。
為替変動リスク
外貨建資産の価格は、当該外貨と日本円との間の為替レートの変動の影響を受けて変動します。
為替レートは、各国の政治・経済情勢、外国為替市場の需給、金利変動その他の要因により、短期間に大幅に変動することがあります。当該外貨の為替レートが、円高になった場合は、ファンドの基準価額が下落する要因となります。
為替レートは、各国の政治・経済情勢、外国為替市場の需給、金利変動その他の要因により、短期間に大幅に変動することがあります。当該外貨の為替レートが、円高になった場合は、ファンドの基準価額が下落する要因となります。
その他の留意点
- クーリングオフ制度(金融商品取引法第37条の6)の適用はありません。
- 大量の解約が発生し短期間で解約資金を手当てする必要が生じた場合や主たる取引市場において市場環境が急変した場合等に、一時的に組入資産の流動性が低下し、市場実勢から期待できる価格で取引できないリスク、取引量が限られてしまうリスクがあります。これにより、ファンドの基準価額にマイナスの影響を及ぼす可能性や、換金の申込の受付が中止となる可能性、換金代金のお支払が遅延する可能性があります。
- 収益分配金は、預貯金の利息とは異なり、投資信託の純資産から支払われますので、収益分配金が支払われると、その金額相当分、基準価額は下がります。収益分配金は、計算期間中に発生した収益(経費控除後の配当等収益および評価益を含む売買益)を超えて支払われる場合があります。その場合、当期決算日の基準価額は前期決算日と比べて下落することになります。また、収益分配金の水準は、必ずしも計算期間におけるファンドの収益率を示すものではありません。投資者のファンドの購入価額によっては、収益分配金の一部又は全部が、実質的には元本の一部払戻しに相当する場合があります。ファンド購入後の運用状況により、収益分配金額より基準価額の値上がりが小さかった場合も同様です。
- 当サイトはSOMPOアセットマネジメント株式会社により作成されたものであり、法令に基づく開示書類ではありません。
- 投資信託は金融機関の預金と異なりリスクを含む商品であり、運用実績は市場環境等により変動します。したがって、元本、分配金の保証はありません。信託財産に生じた利益および損失は、すべて受益者に帰属します。
- 運用実績などの記載内容は過去の実績であり、将来の成果を示唆・保証するものではありません。また、税金、手数料等を考慮しておりませんので、ご投資家の皆様の実質的な投資成果を示すものではありません。
- 分配金額は収益分配方針に基づいて委託会社が決定します。あらかじめ一定の額の分配をお約束するものではありません。分配金が支払われない場合もあります。
- 投資信託は、預金や保険契約と異なり、預金保険・保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。また、証券会社以外の登録金融機関でご購入いただいた投資信託は、投資者保護基金の保護の対象ではありません。
- 当サイトは弊社が信頼できると判断した各種情報に基づいて作成されておりますが、その正確性や完全性を保証するものではありません。
- 当サイトに記載された意見等は予告なしに変更する場合があります。また、将来の市場環境の変動等により、当該運用方針が変更される場合があります。
- 投資信託の設定・運用は委託会社が行います。
- お申込みの際には、投資信託説明書(交付目論見書)をあらかじめまたは同時にお渡ししますので、詳細をご確認の上、お客さま自身でご判断ください。なお、お客さまへの投資信託説明書(交付目論見書)の提供は、販売会社において行います。
一般社団法人投資信託協会規則に定める一の者に対する株式等エクスポージャー、債券等エクスポージャーおよびデリバティブ等エクスポージャーの信託財産の純資産総額に対する比率は、原則として、それぞれ10%、合計で20%以内とすることとし、当該比率を超えることとなった場合には、一般社団法人投資信託協会規則に従い当該比率以内となるよう調整を行うこととします。