追加型投信／内外／不動産投信
好配当グローバルＲＥＩＴプレミアム・ファンド通貨セレクトコース
（愛称 トリプルストラテジー）
日本経済新聞掲載名：トリプル通貨
関連情報
- 2022年03月19日 信託期間延長のお知らせ
- 2022年03月01日 基準価額の下落について
- 2020年06月18日 年初来の市場環境・運用状況について
- 2017年03月18日 信託期間延長のお知らせ
- 2016年06月27日 英国のEU（欧州連合）離脱による影響と今後の見通しについて
ご投資家のみなさまへ
当ファンドは、米国の大手運用会社（TCW）が厳選する世界のリート等に投資するファンドです。
以下の収入を高める戦略により、収益獲得を目指します。
１．好配当のリート等から得られる配当収入
２．リート等を一定の値段で購入できる権利（コールオプション）を売却することによる収入
３．高金利通貨との為替取引を行うことによる金利差収入
コールオプションの売却により収入を得ますが、リート等の価格が上昇した場合の値上がり益の一部または全部を享受
することはできなくなります。なお、リート等の価格が下落する場合のリスクはご負担いただきます。
また、為替取引を実行した高金利通貨が上昇する場合のリターンと、下落する場合のリスクが発生します。
当ファンドは、米国の大手運用会社（TCW）が厳選する世界のリート等に投資するファンドです。
以下の収入を高める戦略により、収益獲得を目指します。
１．好配当のリート等から得られる配当収入
２．リート等を一定の値段で購入できる権利（コールオプション）を売却することによる収入
３．高金利通貨との為替取引を行うことによる金利差収入
コールオプションの売却により収入を得ますが、リート等の価格が上昇した場合の値上がり益の一部または全部を享受
することはできなくなります。なお、リート等の価格が下落する場合のリスクはご負担いただきます。
また、為替取引を実行した高金利通貨が上昇する場合のリターンと、下落する場合のリスクが発生します。
基準価額の変動要因
ファンドの基準価額は、組入れられる有価証券等の値動き等による影響を受けますが、これらの運用による損益はすべて投資者の皆様に帰属いたします。したがって、投資者の皆様の投資元本は保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。また、投資信託は預貯金とは異なります。
ファンドの主なリスクは以下のとおりです。
ファンドの主なリスクは以下のとおりです。
- ※基準価額の変動要因は、以下に限定されるものではありません。
価格変動リスク
リート等※の価格は、国内外の政治・経済情勢、金融政策、不動産市況や保有する不動産の状況等の影響を受けて変動します。組入れているリート等の価格の下落は、ファンドの基準価額が下落する要因となります。また、不動産向けローンに投資するモーゲージリートの価格は、上記のリスクに加えて、保有するモーゲージの信用価値及びモーゲージの担保となる不動産評価額による影響を受けます。
※リートおよび不動産関連の株式等をいいます。以下同じ。
※リートおよび不動産関連の株式等をいいます。以下同じ。
カバードコール戦略の利用に伴うリスク
ファンドが主要投資対象とする投資信託証券は、リート等への投資と当該リート等に係るコールオプションを売却するカバードコール戦略を利用します。カバードコール戦略では、コールオプションの権利行使価格以上にリート等の価格が上昇した場合には、その値上がり益を放棄するため、カバードコール戦略を行わずにリート等に投資した場合に比べ、投資成果が劣る可能性があります。
コールオプションは、時価で評価するため、リート等の価格が上昇した場合や価格変動率が上昇した場合等には、売却したコールオプションの価格の上昇による損失を被ることとなり、基準価額の下落要因となります。なお、コールオプションの売却時点でオプションプレミアム相当分が基準価額に反映されるものではありません。
オプションプレミアムの収入の水準は、コールオプションの売却を行う時点のリート等の価格や変動率、権利行使価格水準、満期までの期間、市場での需給関係等複数の要因により決まるため、当初想定したオプションプレミアムの収入の水準が確保できない可能性があります。
カバードコール戦略において、リート等価格下落時に、カバードコール戦略を再構築した場合、リート等の値上がり益は、再構築日に設定される権利行使価格までの上昇に伴う収益に限定されますので、その後に当初の水準までリート等の価格が回復しても、ファンドの基準価額は当初の水準を下回る可能性があります。
ファンドでは実質的に個別銘柄ごとにカバードコール戦略を構築するため、リート等価格上昇時の値上がり益が個別銘柄ごとに限定される結果、投資成果がリート等市場全体の動きに対して劣後する可能性があります。
換金等に伴いカバードコール戦略を解消する場合、市場規模や市場動向等によっては、コストが発生し、基準価額に影響を与える場合があります。
コールオプションは、時価で評価するため、リート等の価格が上昇した場合や価格変動率が上昇した場合等には、売却したコールオプションの価格の上昇による損失を被ることとなり、基準価額の下落要因となります。なお、コールオプションの売却時点でオプションプレミアム相当分が基準価額に反映されるものではありません。
オプションプレミアムの収入の水準は、コールオプションの売却を行う時点のリート等の価格や変動率、権利行使価格水準、満期までの期間、市場での需給関係等複数の要因により決まるため、当初想定したオプションプレミアムの収入の水準が確保できない可能性があります。
カバードコール戦略において、リート等価格下落時に、カバードコール戦略を再構築した場合、リート等の値上がり益は、再構築日に設定される権利行使価格までの上昇に伴う収益に限定されますので、その後に当初の水準までリート等の価格が回復しても、ファンドの基準価額は当初の水準を下回る可能性があります。
ファンドでは実質的に個別銘柄ごとにカバードコール戦略を構築するため、リート等価格上昇時の値上がり益が個別銘柄ごとに限定される結果、投資成果がリート等市場全体の動きに対して劣後する可能性があります。
換金等に伴いカバードコール戦略を解消する場合、市場規模や市場動向等によっては、コストが発生し、基準価額に影響を与える場合があります。
流動性リスク
国内外の政治・経済情勢の急変、天災地変、発行体の財務状態の悪化等により、有価証券等の取引量が減少することがあります。この場合、ファンドにとって最適な時期や価格で、有価証券等を売買できないことがあり、ファンドの基準価額が下落する要因となります。
また、取引量の著しい減少や取引停止の場合には、有価証券等の売買ができなかったり、想定外に不利な価格での売買となり、ファンドの基準価額が大きく下落する場合があります。
また、取引量の著しい減少や取引停止の場合には、有価証券等の売買ができなかったり、想定外に不利な価格での売買となり、ファンドの基準価額が大きく下落する場合があります。
信用リスク
リート等の価格は、発行体の財務状態、経営、業績、保有する不動産の状況等の悪化及びそれらに関する外部評価が悪化した場合には下落することがあります。組入れているリート等の価格の下落は、ファンドの基準価額が下落する要因となります。また、発行体の倒産や債務不履行等の場合は、リート等の価値がなくなることもあり、ファンドの基準価額が大きく下落する場合があります。
為替変動リスク
主要投資対象とする投資信託証券は、主に外貨建資産（以下、投資対象資産といいます。）へ投資し、原則として選定通貨に対する為替取引（投資対象資産の発行通貨売り／選定通貨買い）を行うため、選定通貨の対円での為替変動による影響を大きく受けます。また、投資対象資産を選定通貨で完全に回避することができないため、投資対象資産の発行通貨の為替変動による影響を受ける場合があります。
なお、選定通貨の金利が投資対象資産の発行通貨の金利より低いときには、金利差相当分がコストとなります。
一部の選定通貨については、直物為替先渡取引（ＮＤＦ）※を利用する場合があります。
ＮＤＦの取引価格は、需給や対象通貨に対する期待等により、金利差から理論上期待される水準とは大きく異なる場合があります。この結果、基準価額の値動きは、実際の当該選定通貨の為替市場の値動きから想定されるものと大きく乖離する場合があります。
なお、選定通貨の金利が投資対象資産の発行通貨の金利より低いときには、金利差相当分がコストとなります。
一部の選定通貨については、直物為替先渡取引（ＮＤＦ）※を利用する場合があります。
ＮＤＦの取引価格は、需給や対象通貨に対する期待等により、金利差から理論上期待される水準とは大きく異なる場合があります。この結果、基準価額の値動きは、実際の当該選定通貨の為替市場の値動きから想定されるものと大きく乖離する場合があります。
※直物為替先渡取引（ＮＤＦ）とは、規制等がある通貨の為替取引を行う場合等に利用され、決済時に
元本部分の受け渡しを行わずに、米ドルまたはその他の主要な通貨によって差金決済する取引をいいます。
元本部分の受け渡しを行わずに、米ドルまたはその他の主要な通貨によって差金決済する取引をいいます。
カントリーリスク
一般的に、主要先進国以外の国では、主要先進国に比べて、経済が脆弱である可能性があり、国内外の政治・経済情勢、取引制度、税制の変化等の影響を受けやすく、また市場規模や取引量が小さいこと等から有価証券等の価格がより大きく変動することがあり、ファンドの基準価額が大きく下落することがあります。
その他の留意点
- クーリングオフ制度（金融商品取引法第37条の６）の適用はありません。
- 大量の解約が発生し短期間で解約資金を手当てする必要が生じた場合や主たる取引市場において市場環境が急変した場合等に、一時的に組入資産の流動性が低下し、市場実勢から期待できる価格で取引できないリスク、取引量が限られてしまうリスクがあります。これにより、ファンドの基準価額にマイナスの影響を及ぼす可能性や、換金の申込の受付が中止となる可能性、換金代金のお支払が遅延する可能性があります。
- 当サイトはＳＯＭＰＯアセットマネジメント株式会社により作成されたものであり、法令に基づく開示書類ではありません。
- 投資信託は金融機関の預金と異なりリスクを含む商品であり、運用実績は市場環境等により変動します。したがって、元本、分配金の保証はありません。信託財産に生じた利益および損失は、すべて受益者に帰属します。
- 運用実績などの記載内容は過去の実績であり、将来の成果を示唆・保証するものではありません。また、税金、手数料等を考慮しておりませんので、ご投資家の皆様の実質的な投資成果を示すものではありません。
- 分配金額は収益分配方針に基づいて委託会社が決定します。あらかじめ一定の額の分配をお約束するものではありません。分配金が支払われない場合もあります。
- 投資信託は、預金や保険契約と異なり、預金保険・保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。また、証券会社以外の登録金融機関でご購入いただいた投資信託は、投資者保護基金の保護の対象ではありません。
- 当サイトは弊社が信頼できると判断した各種情報に基づいて作成されておりますが、その正確性や完全性を保証するものではありません。
- 当サイトに記載された意見等は予告なしに変更する場合があります。また、将来の市場環境の変動等により、当該運用方針が変更される場合があります。
- 投資信託の設定・運用は委託会社が行います。
- お申込みの際には、投資信託説明書（交付目論見書）をあらかじめまたは同時にお渡ししますので、詳細をご確認の上、お客さま自身でご判断ください。なお、お客さまへの投資信託説明書（交付目論見書）の提供は、販売会社において行います。
