追加型投信/国内/株式
好循環社会促進日本株ファンド
(愛称 みんなのチカラ)
日本経済新聞掲載名:みんなチカラ

ご投資家のみなさまへ
昨今においては、地球温暖化問題や人口減少、インフレなど、従来の価値観や社会構造が大きく変わろうとしています。
そういった環境下で、企業にとっては環境経営力や人的資本活用力、付加価値創出力といった、社会課題に対応する力が生き残りや競争優位性につながると考えています。
当ファンドでは、持続可能な好循環社会の実現に貢献する企業を選び、長期投資することで、好循環社会の実現の一助となるとともに、みなさまの資産の長期的な成長を目指しています。
そういった環境下で、企業にとっては環境経営力や人的資本活用力、付加価値創出力といった、社会課題に対応する力が生き残りや競争優位性につながると考えています。
当ファンドでは、持続可能な好循環社会の実現に貢献する企業を選び、長期投資することで、好循環社会の実現の一助となるとともに、みなさまの資産の長期的な成長を目指しています。
ファンドの目的
日本の株式を実質的な主要投資対象とし、信託財産の安定的な成長を目指して運用を行います。
ファンドの特色
好循環社会の実現に貢献する企業への長期投資を通じて、信託財産の安定的な成長を目指します。
企業の「人的資本活用力」や「付加価値創出力」に着目します。
- 投資銘柄は、 ESG (環境、社会、ガバナンス)に着目し、当社独自の評価基準により
スクリーニングした銘柄に厳選して投資します。

- 当ファンドは、ESGを投資対象選定の主要な要素とする「ESG投信」です。
- ・SOMPOアセットマネジメントでは、ESGポジティブ・スクリーニングの手法を使っている運用商品を「ESG投信」としています。
- ・ESGポジティブ・スクリーニングとは、調査対象とする企業をESGの観点から評価し、評価の高い企業を投資候補銘柄として選定する手法です。
- 当ファンドで投資している株式は、全てESGポジティブ・スクリーニングの手法で選定された銘柄のため、株式のうちESGを主要な要素として選定した投資銘柄の組入比率は100%になります。
ポートフォリオの構築にあたっては、当社アナリストの個別企業リサーチをもとに、組入銘柄およびウェイト配分を決定します。
運用プロセス
- ・以下の各ESG項目についての評価を総合的に勘案することで、投資対象ユニバースとして約150銘柄を厳選しています。
◇E:環境経営力に優れる企業
SOMPOリスクマネジメント※がアンケート調査に基づく環境経営分析を毎年実施しており、気候変動対応や循環型社会への取り組みなどについて特に優れた企業をユニバース候補銘柄とします。
※SOMPOリスクマネジメントは、SOMPOグループ傘下の企業で、 リスクコンサルティング事業等を行っています。
◇S:人的資本活用力に優れる企業
なでしこ銘柄、健康経営銘柄、プラチナえるぼし認定、プラチナくるみん認定、DX銘柄など各種官公庁認定制度を参考に、ダイバーシティ経営や健康経営などについて特に優れた企業をユニバース候補銘柄とします。
◇G:付加価値創出力に優れる企業
成長性、安定性、収益性、産業競争力、還元姿勢の5項目について、当社アナリストによる中長期の業績予想に基づき評価、スクリーニングを行いユニバース候補銘柄とします。
- ・ポートフォリオの構築にあたっては、投資対象ユニバースの中から、当社アナリストが長期投資を前提に定量面、定性面から投資魅力度を評価したうえで、最終的な組入れ銘柄を決定します。ウェイト配分は、独自の調査分析に基づいて算出した理論株価と市場価格を比較した割安度や、リスクコントロールを勘案して決定します。

<スチュワードシップ方針>
- ・当社は創業以来、自主運用においてアクティブ運用に特化した事業展開を行ってきました。長期的視点を持つ当社のアクティブ運用手法はスチュワードシップの精神と高い親和性があり、企業のESG情報は運用パフォーマンスに直結する極めて重要な要素として評価しています。良質なアクティブ運用を提供することを通じて、お客さまに対する受託者責任を果たしながら、投資先企業やその先にある社会・経済全体の持続的発展に貢献します。
- ・当社の「責任ある投資家としての考え方と行動方針」や「日本版スチュワードシップ・コード対応方針」、活動報告は当社のホームページをご参照ください。
(https://www.sompo-am.co.jp/institutional/responsible.html)
(https://www.sompo-am.co.jp/institutional/stewardship.html)
- 当サイトはSOMPOアセットマネジメント株式会社により作成されたものであり、法令に基づく開示書類ではありません。
- 投資信託は金融機関の預金と異なりリスクを含む商品であり、運用実績は市場環境等により変動します。したがって、元本、分配金の保証はありません。信託財産に生じた利益および損失は、すべて受益者に帰属します。
- 運用実績などの記載内容は過去の実績であり、将来の成果を示唆・保証するものではありません。また、税金、手数料等を考慮しておりませんので、ご投資家の皆様の実質的な投資成果を示すものではありません。
- 分配金額は収益分配方針に基づいて委託会社が決定します。あらかじめ一定の額の分配をお約束するものではありません。分配金が支払われない場合もあります。
- 投資信託は、預金や保険契約と異なり、預金保険・保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。また、証券会社以外の登録金融機関でご購入いただいた投資信託は、投資者保護基金の保護の対象ではありません。
- 当サイトは弊社が信頼できると判断した各種情報に基づいて作成されておりますが、その正確性や完全性を保証するものではありません。
- 当サイトに記載された意見等は予告なしに変更する場合があります。また、将来の市場環境の変動等により、当該運用方針が変更される場合があります。
- 投資信託の設定・運用は委託会社が行います。
- お申込みの際には、投資信託説明書(交付目論見書)をあらかじめまたは同時にお渡ししますので、詳細をご確認の上、お客さま自身でご判断ください。なお、お客さまへの投資信託説明書(交付目論見書)の提供は、販売会社において行います。