追加型投信／内外／資産複合
ＳＯＭＰＯターゲットイヤー・ファンド２０３５
（愛称 ハッピーボヤージュ２０３５）
日本経済新聞掲載名：ターゲット35
ご投資家のみなさまへ
ターゲットイヤーに向けたみなさまの資産形成を応援するバ ランス型ファンドです。
国内外の株式や債券へ分散投資することにより、信託財産の着実な成長と安定した収益の 確保を目指して運用します。
ターゲットイヤーに向けて徐々にリスクを抑えた運用となるよう資産配分を変更していきます。 資産配分の変更は
ファンドが自動的に行いますので、長期投資に適した投資信託です。
なお、ターゲットイヤー後は、リスクを抑えた安定運用を継続します。
投資家のみなさまのターゲットイヤーにあわせ、設定時の資産配分比率が異なる３つのファ ンドをご用意しています。
ファンドの目的
国内外の株式や債券を実質的な主要投資対象とし、信託財産の着実な成長と安定した収益の確保を目指して運用を行います。
ファンドの特色
ターゲットイヤーが異なる、「ＳＯＭＰＯターゲットイヤー・ファンド２０５５」、「ＳＯＭＰＯターゲットイヤー・ファンド２０４５」、「ＳＯＭＰＯターゲットイヤー・ファンド２０３５」をご用意しています。
- ターゲットイヤー・ファンドとは、決められたターゲットイヤーに向かって、徐々にリスクを低減する方向で資産配分を変更していくバランスファンドです。
- ※ターゲットイヤー後は、安定運用を継続します。
- 各ファンドのターゲットイヤー
設定後は、ターゲットイヤーに向けて徐々に株式の投資割合を減少させ、債券の投資割合を増加させることにより、リスクを低減していきます。
- 投資割合の変更によるリスクの低減は、年１回行うことを基本とします。
- ・市況動向やファンドの購入・換金の状況等により、上記の基準資産配分比率から乖離することがあります。なお、こうした乖離が一定水準以上となった場合には、ポートフォリオの修正（リバランス）を行います。
- ・上記は、当初設定時に計画している基準資産配分比率の推移であり、市場環境の大きな変化やファンドの購入・換金の状況等によって、基準資産配分比率を変更する場合があります。
当初設定時は、原則として以下の基準資産配分比率に基づき、国内外の株式や債券へ分散投資を行います。
- 各ファンドの当初設定時の基準資産配分比率は以下の通りです。
各ファンドのターゲットイヤー以降は、以下の基準資産配分比率とし、原則として、最大許容損失（フロア）を設定し、下落リスクを低減した運用を継続します。
- ターゲットイヤーである2055年、2045年、2035年の各決算日の翌日から、安定運用を開始します。
- ターゲットイヤー以降の資産配分比率は以下の通りです（各ファンド共通）。
- ・上記は、当初設定時に計画している基準資産配分比率であり、市場環境の大きな変化やファンドの購入・換金の状況等によって、基準資産配分比率を変更する場合があります。
- ・実際の基準資産配分と異なることがあります。
＜最大許容損失（フロア）について＞
- ●ある期間内の最大許容損失（フロア）をあらかじめ設定しておき、最大許容損失（フロア）を超えないように、リスクのコントロールを行う運用方法です。
- ●具体的には、ポートフォリオ全体のリターンが悪化した場合には、組入れ資産を同じ割合で縮小させ、短期金融商品へシフトすることで最大許容損失（フロア）の水準を下回らないよう運営します。
- ※リスクのコントロールを行った状態で、投資している資産の価格が上昇した場合は、その値上がり益を享受できないことがあります。
実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行いません。
各ファンドは、ファミリーファンド方式で運用します。
国内外の株式や債券への投資は以下のマザーファンド等を通じて行います。
- ※エマージング債券の運用指図に関する権限を、コルチェスター・グローバル・インベスターズ（シンガポール）に委託します。なお、コルチェスター グローバル インベスターズ（シンガポール）は、コルチェスター グローバル インベスターズに運用の一部を再委託します。
- ・ターゲットイヤーに向けて各マザーファンドへの配分比率は変更されます。また、ベビーファンドから直接、株式や債券に投資する場合があります。
- ・一部のマザーファンドへの投資比率がゼロとなる場合があります。
コルチェスター・グローバル・インベスターズについて
1999年設立。ロンドンを拠点とする、ソブリン債券（各国の政府または政府関係機関が発行、
または保証している債券）と為替の運用に特化した運用会社です。
- 当サイトはＳＯＭＰＯアセットマネジメント株式会社により作成されたものであり、法令に基づく開示書類ではありません。
- 投資信託は金融機関の預金と異なりリスクを含む商品であり、運用実績は市場環境等により変動します。したがって、元本、分配金の保証はありません。信託財産に生じた利益および損失は、すべて受益者に帰属します。
- 運用実績などの記載内容は過去の実績であり、将来の成果を示唆・保証するものではありません。また、税金、手数料等を考慮しておりませんので、ご投資家の皆様の実質的な投資成果を示すものではありません。
- 分配金額は収益分配方針に基づいて委託会社が決定します。あらかじめ一定の額の分配をお約束するものではありません。分配金が支払われない場合もあります。
- 投資信託は、預金や保険契約と異なり、預金保険・保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。また、証券会社以外の登録金融機関でご購入いただいた投資信託は、投資者保護基金の保護の対象ではありません。
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- 投資信託の設定・運用は委託会社が行います。
- お申込みの際には、投資信託説明書（交付目論見書）をあらかじめまたは同時にお渡ししますので、詳細をご確認の上、お客さま自身でご判断ください。なお、お客さまへの投資信託説明書（交付目論見書）の提供は、販売会社において行います。
