追加型投信/海外/資産複合
ゴールド・インカムプラス
日本経済新聞掲載名:ゴルインプラ
ご投資家のみなさまへ
当ファンドは実質的に米国国債および金(金先物)にそれぞれ100%ずつ、合計でおよそ200%の投資を行います。
米国国債および金は日本株式や米国株式等と値動きやリスク特性が異なるため、あわせ持ちいただくことで分散投資のメリットが期待されます。
米国国債および金は日本株式や米国株式等と値動きやリスク特性が異なるため、あわせ持ちいただくことで分散投資のメリットが期待されます。
ファンドの目的
インカムゲインの確保と信託財産の成長を図ることを目指します。
ファンドの特色
米国国債および金※を投資対象とする「ゴールド・インカムプラス戦略」のパフォーマンスに連動する投資成果を目指します。
※ 原則として金先物の価格を参照
- ファンド・オブ・ファンズ方式で運用します。
- ・「ゴールド・インカムプラスファンド(適格機関投資家向け)」および「SOMPOマネー・ポートフォリオ・マザーファンド」を主要投資対象とします。原則として、「ゴールド・インカムプラスファンド(適格機関投資家向け)」への投資比率を高位に保つことを基本とします。
- ・「ゴールド・インカムプラスファンド(適格機関投資家向け)」は、バークレイズ・バンク・ピーエルシー(英国バークレイズ銀行)が提供する「ゴールド・インカムプラス戦略」のパフォーマンスに連動する担保付パフォーマンス連動債券(米ドル建て)へ投資します。
- 「ゴールド・インカムプラス戦略」とは
- ・レバレッジを利用することにより、原則として米国国債と金にそれぞれ100%ずつ投資し、当ファンドが投資対象とする投資信託証券の純資産総額に対して、合計でおよそ200%の投資効果を享受します。そのため、レバレッジを利用しない場合に比べて、多額の損失が発生する場合があります。
- ・各投資対象の構成比率が概ね互いに等しい割合となるように月次でリバランスを行います。
Ⅰ.バークレイズについて
Ⅱ.バークレイズ・バンク・ピーエルシーについて
Ⅲ.バークレイズ・バンク・ピーエルシーの格付け
バークレイズは、英国を本拠とし、世界中で個人向け銀行業務や各種支払いサービスを提供するほか、フルサービスの法人向け銀行業務および投資銀行業務を提供する金融機関です。
Ⅱ.バークレイズ・バンク・ピーエルシーについて
バークレイズ・バンク・ピーエルシーは、持ち株会社バークレイズ・ピーエルシーの完全子会社です。バークレイズ・バンク・ピーエルシーの主要な事業は“コーポレート・アンド・インベストメント・バンク”および“コンシューマー・カード・アンド・ペイメント”により構成されます。
- コーポレート・アンド・インベストメント・バンク
ホールセール・バンキング商品およびサービスを法人および機関投資家に対して提供しています。 - コンシューマー・カード・アンド・ペイメント
独自ブランドおよび提携ブランドによる消費者向けクレジットカード、貸付の提供、プライベートバンク事業、投資サービスおよび資産管理サービス等の提供を行っています。
Ⅲ.バークレイズ・バンク・ピーエルシーの格付け
格付投資情報センター(R&I):A+
※2024年9月末時点
※発行体格付を使用
実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行いません。
- 当サイトはSOMPOアセットマネジメント株式会社により作成されたものであり、法令に基づく開示書類ではありません。
- 投資信託は金融機関の預金と異なりリスクを含む商品であり、運用実績は市場環境等により変動します。したがって、元本、分配金の保証はありません。信託財産に生じた利益および損失は、すべて受益者に帰属します。
- 運用実績などの記載内容は過去の実績であり、将来の成果を示唆・保証するものではありません。また、税金、手数料等を考慮しておりませんので、ご投資家の皆様の実質的な投資成果を示すものではありません。
- 分配金額は収益分配方針に基づいて委託会社が決定します。あらかじめ一定の額の分配をお約束するものではありません。分配金が支払われない場合もあります。
- 投資信託は、預金や保険契約と異なり、預金保険・保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。また、証券会社以外の登録金融機関でご購入いただいた投資信託は、投資者保護基金の保護の対象ではありません。
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- 当サイトに記載された意見等は予告なしに変更する場合があります。また、将来の市場環境の変動等により、当該運用方針が変更される場合があります。
- 投資信託の設定・運用は委託会社が行います。
- お申込みの際には、投資信託説明書(交付目論見書)をあらかじめまたは同時にお渡ししますので、詳細をご確認の上、お客さま自身でご判断ください。なお、お客さまへの投資信託説明書(交付目論見書)の提供は、販売会社において行います。