追加型投信/海外/債券
グローバル変動金利債券ファンド(毎月分配型) 円ヘッジなしコース
(愛称 ヘンリー毎月)
日本経済新聞掲載名:ヘンリなし毎

関連情報
- 2023年07月20日 信託期間延長のお知らせ
- 2018年04月19日 信託期間延長のお知らせ
- 2017年02月27日 信託約款の変更のお知らせ
- 2016年06月27日 英国のEU(欧州連合)離脱による影響と今後の見通しについて
- 2016年02月17日 足元の基準価額下落について
ご投資家のみなさまへ
ファンドは、世界の「変動金利債券」へ投資することで、金利変動による影響を極力抑えつつインカム収入の獲得を
目指します。一般的に変動金利債券は固定金利債券に比べ、金利の変動による価格への影響が小さいことから、
安定した価格推移が期待できます。
一定の利回りを確保するために、金融機関が発行する劣後債などの固定金利債券等も一定の割合で
組入れていることから、信用リスクの高まる局面では影響を受ける点はご留意下さい。
グローバル債券投資で実績のあるスイスのプライベートバンク(UBP)が運用しており、為替ヘッジを行う「円ヘッジ
ありコース」と、為替ヘッジを行わない「円ヘッジなしコース」があります。
ファンドは、世界の「変動金利債券」へ投資することで、金利変動による影響を極力抑えつつインカム収入の獲得を
目指します。一般的に変動金利債券は固定金利債券に比べ、金利の変動による価格への影響が小さいことから、
安定した価格推移が期待できます。
一定の利回りを確保するために、金融機関が発行する劣後債などの固定金利債券等も一定の割合で
組入れていることから、信用リスクの高まる局面では影響を受ける点はご留意下さい。
グローバル債券投資で実績のあるスイスのプライベートバンク(UBP)が運用しており、為替ヘッジを行う「円ヘッジ
ありコース」と、為替ヘッジを行わない「円ヘッジなしコース」があります。
基準価額の変動要因
各ファンドの基準価額は、組入れられる有価証券等の値動き等による影響を受けますが、これらの運用による損益はすべて投資者の皆様に帰属いたします。したがって、投資者の皆様の投資元本は保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。また、投資信託は預貯金とは異なります。
各ファンドの主なリスクは以下のとおりです。
各ファンドの主なリスクは以下のとおりです。
- ※基準価額の変動要因は、以下に限定されるものではありません。
価格変動リスク
公社債の価格は、国内外の政治・経済情勢、金融政策等の影響を受けて変動します。
一般に、変動金利債券の場合は、金利上昇や金利低下にかかわらず、価格が安定して推移する傾向があります(固定金利債券は、金利上昇時に価格が下落し、金利低下時には価格は上昇します)。組入れている公社債の価格の下落は、ファンドの基準価額が下落する要因となります。また、元利金の弁済順位が低い社債(劣後債、優先出資証券等)については、発行体の経営状況等が著しく悪化した場合、基準価額が一般の社債よりも大きく下落する可能性があります。
なお、エマージング債券については、政治・経済情勢、制度変更等の影響を受けやすく、流動性が低いこと等から、価格がより大きく変動することがあります。
一般に、変動金利債券の場合は、金利上昇や金利低下にかかわらず、価格が安定して推移する傾向があります(固定金利債券は、金利上昇時に価格が下落し、金利低下時には価格は上昇します)。組入れている公社債の価格の下落は、ファンドの基準価額が下落する要因となります。また、元利金の弁済順位が低い社債(劣後債、優先出資証券等)については、発行体の経営状況等が著しく悪化した場合、基準価額が一般の社債よりも大きく下落する可能性があります。
なお、エマージング債券については、政治・経済情勢、制度変更等の影響を受けやすく、流動性が低いこと等から、価格がより大きく変動することがあります。
信用リスク
公社債の価格は、発行体の財務状態、経営、業績等の悪化及びそれらに関する外部評価の悪化等により下落することがあります。組入れている公社債の価格の下落は、ファンドの基準価額が下落する要因となります。また、発行体の倒産や債務不履行等の場合は、公社債の価値がなくなることもあり、ファンドの基準価額が大きく下落する場合があります。
流動性リスク
国内外の政治・経済情勢の急変、天災地変、発行体の財務状態の悪化等により、有価証券等の取引量が減少することがあります。この場合、ファンドにとって最適な時期や価格で、有価証券等を売買できないことがあり、ファンドの基準価額が下落する要因となります。
また、取引量の著しい減少や取引停止の場合には、有価証券等の売買ができなかったり、想定外に不利な価格での売買となり、ファンドの基準価額が大きく下落する場合があります。
また、取引量の著しい減少や取引停止の場合には、有価証券等の売買ができなかったり、想定外に不利な価格での売買となり、ファンドの基準価額が大きく下落する場合があります。
為替変動リスク
円ヘッジありコース
原則として、外貨建資産に対して、為替ヘッジを行いますが、全ての為替変動リスクを排除できるものではありません。また円金利よりも金利水準の高い通貨の為替ヘッジを行った場合、金利差に相当するヘッジコストが発生し、ファンドの基準価額が下落する要因となります。
円ヘッジなしコース
外貨建資産の価格は、当該外貨と日本円との間の為替レートの変動の影響を受けて変動します。為替レートは、各国の政治・経済情勢、外国為替市場の需給、金利変動その他の要因により、短期間に大幅に変動することがあります。当該外貨の為替レートが、円高になった場合は、ファンドの基準価額が下落する要因となります。
その他の留意点
- クーリングオフ制度(金融商品取引法第37条の6)の適用はありません。
- 大量の解約が発生し短期間で解約資金を手当てする必要が生じた場合や主たる取引市場において市場環境が急変した場合等に、一時的に組入資産の流動性が低下し、市場実勢から期待できる価格で取引できないリスク、取引量が限られてしまうリスクがあります。これにより、ファンドの基準価額にマイナスの影響を及ぼす可能性や、換金の申込の受付が中止となる可能性、換金代金のお支払が遅延する可能性があります。
- マザーファンドに投資する別のベビーファンドの追加設定・解約等により、当該マザーファンドにおいて売買等が生じた場合等には、各ファンドの基準価額が影響を受ける場合があります。
- 当サイトはSOMPOアセットマネジメント株式会社により作成されたものであり、法令に基づく開示書類ではありません。
- 投資信託は金融機関の預金と異なりリスクを含む商品であり、運用実績は市場環境等により変動します。したがって、元本、分配金の保証はありません。信託財産に生じた利益および損失は、すべて受益者に帰属します。
- 運用実績などの記載内容は過去の実績であり、将来の成果を示唆・保証するものではありません。また、税金、手数料等を考慮しておりませんので、ご投資家の皆様の実質的な投資成果を示すものではありません。
- 分配金額は収益分配方針に基づいて委託会社が決定します。あらかじめ一定の額の分配をお約束するものではありません。分配金が支払われない場合もあります。
- 投資信託は、預金や保険契約と異なり、預金保険・保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。また、証券会社以外の登録金融機関でご購入いただいた投資信託は、投資者保護基金の保護の対象ではありません。
- 当サイトは弊社が信頼できると判断した各種情報に基づいて作成されておりますが、その正確性や完全性を保証するものではありません。
- 当サイトに記載された意見等は予告なしに変更する場合があります。また、将来の市場環境の変動等により、当該運用方針が変更される場合があります。
- 投資信託の設定・運用は委託会社が行います。
- お申込みの際には、投資信託説明書(交付目論見書)をあらかじめまたは同時にお渡ししますので、詳細をご確認の上、お客さま自身でご判断ください。なお、お客さまへの投資信託説明書(交付目論見書)の提供は、販売会社において行います。
一般社団法人投資信託協会規則に定める一の者に対する株式等エクスポージャー、債券等エクスポージャーおよびデリバティブ等エクスポージャーの信託財産の純資産総額に対する比率は、原則として、それぞれ10%、合計で20%以内とすることとし、当該比率を超えることとなった場合には、一般社団法人投資信託協会規則に従い当該比率以内となるよう調整を行うこととします。