追加型投信/海外/債券
りそなアジア・ハイ・イールド債券ファンド 日本円コース
日本経済新聞掲載名:アジH日本円
関連情報
- 2020年08月14日 信託期間延長のお知らせ
- 2019年10月11日 「りそなアジア・ハイ・イールド債券ファンド」ファンドの運用状況と今後の見通し
- 2019年04月11日 ファンドの運用状況と今後の見通し
- ・2019年04月10日 「運用管理費用(信託報酬)の料率変更(内訳の変更)のお知らせ」
- 2019年01月18日 ファンドの運用状況と今後の見通し
ご投資家のみなさまへ
アジア企業が米ドル等の外貨建てで発行する、主としてBB格以下の格付けの債券に投資します。信用力はBBB格
以上の債券より劣りますが、その対価としての高利回りと、アジアの高成長を背景とした信用力向上による債券価格の
安定推移が期待できます。アジア債券運用の豊富な経験を有するシンガポールの運用会社が、投資先を選別して運用
します。
通貨に関しては、為替ヘッジを行わない米ドルコース、為替ヘッジを行う日本円コースに加えて、為替取引により金利
差収入と各通貨の為替差益を期待する3コース(アジア通貨・高金利通貨・ブラジルレアル)を含む5つからお選び
いただけます。日本円コースを除き、米ドルや各通貨の為替変動リスクがあります。
アジア企業が米ドル等の外貨建てで発行する、主としてBB格以下の格付けの債券に投資します。信用力はBBB格
以上の債券より劣りますが、その対価としての高利回りと、アジアの高成長を背景とした信用力向上による債券価格の
安定推移が期待できます。アジア債券運用の豊富な経験を有するシンガポールの運用会社が、投資先を選別して運用
します。
通貨に関しては、為替ヘッジを行わない米ドルコース、為替ヘッジを行う日本円コースに加えて、為替取引により金利
差収入と各通貨の為替差益を期待する3コース(アジア通貨・高金利通貨・ブラジルレアル)を含む5つからお選び
いただけます。日本円コースを除き、米ドルや各通貨の為替変動リスクがあります。
基準価額の変動要因
各ファンドの基準価額は、組入れられる有価証券等の値動き等による影響を受けますが、これらの運用による損益はすべて投資者の皆様に帰属いたします。したがって、投資者の皆様の投資元本は保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。また、投資信託は預貯金とは異なります。
各ファンドの主なリスクは以下のとおりです。
各ファンドの主なリスクは以下のとおりです。
- ※基準価額の変動要因は、以下に限定されるものではありません。
価格変動リスク
公社債の価格は、国内外の政治・経済情勢、金融政策等の影響を受けて変動します。一般に、金利が上昇すると、公社債の価格は下落します。組入れている公社債の価格の下落は、ファンドの基準価額が下落する要因となります。
信用リスク
公社債の価格は、発行体の財務状態、経営、業績等の悪化及びそれらに関する外部評価の悪化等により下落することがあります。組入れている公社債の価格の下落は、ファンドの基準価額が下落する要因となります。また、発行体の倒産や債務不履行等の場合は、公社債の価値がなくなることもあり、ファンドの基準価額が大きく下落する場合があります。
なお、各ファンドが投資信託証券を通じて組入れるハイ・イールド債券は、一般に投資適格の債券に比べ、発行体の業績等の悪化や景気動向等による価格変動が大きく、発行体の倒産や債務不履行等が生じるリスクが高いと考えられます。
なお、各ファンドが投資信託証券を通じて組入れるハイ・イールド債券は、一般に投資適格の債券に比べ、発行体の業績等の悪化や景気動向等による価格変動が大きく、発行体の倒産や債務不履行等が生じるリスクが高いと考えられます。
流動性リスク
国内外の政治・経済情勢の急変、天災地変、発行体の財務状態の悪化等により、有価証券等の取引量が減少することがあります。この場合、ファンドにとって最適な時期や価格で、有価証券等を売買できないことがあり、ファンドの基準価額が下落する要因となります。
また、取引量の著しい減少や取引停止の場合には、有価証券等の売買ができなかったり、想定外に不利な価格での売買となり、ファンドの基準価額が大きく下落する場合があります。
なお、各ファンドが投資信託証券を通じて組入れるハイ・イールド債券は、一般に投資適格の債券に比べ、市場規模や取引量が小さく、流動性が低いと考えられます。
また、取引量の著しい減少や取引停止の場合には、有価証券等の売買ができなかったり、想定外に不利な価格での売買となり、ファンドの基準価額が大きく下落する場合があります。
なお、各ファンドが投資信託証券を通じて組入れるハイ・イールド債券は、一般に投資適格の債券に比べ、市場規模や取引量が小さく、流動性が低いと考えられます。
為替変動リスク
各ファンドでは、投資信託証券を通じて、外貨建資産を主要な投資対象とします。したがって、各ファンドへの投資には為替変動リスク(為替変動により外貨建資産の円換算価格が変動するリスク)が伴います。なお、各ファンドの為替変動リスクは以下の通りです。
アジア通貨コース/高金利通貨コース/ブラジルレアルコース
各ファンドが主要投資対象とする投資信託証券は、主に米ドル建て等の外貨建資産(以下、投資対象資産といいます。)へ投資し、原則として各ファンドでは対象通貨に対する為替取引(米ドル等売り/対象通貨買い)を行うため、各ファンドの対象通貨の対円での為替変動による影響を大きく受けます。また、投資対象資産を対象通貨で完全に排除することができないため、投資対象資産の米ドル等発行通貨の為替変動による影響を受ける場合があります。
なお、対象通貨の金利が投資対象資産の発行通貨の金利より低いときには、金利差相当分が為替取引コストとなります。
また、一部の対象通貨については、直物為替先渡取引(NDF)※を利用する場合があります。
NDFの取引価格は、需給や対象通貨に対する期待等により、金利差から理論上期待される水準とは大きく異なる場合があります。この結果、基準価額の値動きは、実際の当該対象通貨の為替市場の値動きから想定されるものと大きく乖離する場合があります。
なお、対象通貨の金利が投資対象資産の発行通貨の金利より低いときには、金利差相当分が為替取引コストとなります。
また、一部の対象通貨については、直物為替先渡取引(NDF)※を利用する場合があります。
NDFの取引価格は、需給や対象通貨に対する期待等により、金利差から理論上期待される水準とは大きく異なる場合があります。この結果、基準価額の値動きは、実際の当該対象通貨の為替市場の値動きから想定されるものと大きく乖離する場合があります。
- ※直物為替先渡取引(NDF)とは、規制等がある通貨の為替取引を行う場合等に利用され、決済時に元本部分の受け渡しを行わずに、米ドルまたはその他の主要な通貨によって差金決済する取引をいいます。
米ドルコース
外貨建資産の価格は、当該外貨と日本円との間の為替レートの変動の影響を受けて変動します。為替レートは、各国の政治・経済情勢、外国為替市場の需給、金利変動その他の要因により、短期間に大幅に変動することがあります。当該外貨の為替レートが、円高になった場合は、ファンドの基準価額が下落する要因となります。
日本円コース
当ファンドが主要投資対象とする投資信託証券は、主に米ドル建て等の外貨建資産(以下、投資対象資産 といいます。)へ投資し、原則として対円で為替ヘッジ(米ドル等売り/円買い)を行い、為替変動リスクの低減を図りますが、完全に為替変動リスクをヘッジできるものではありません。なお、円金利が投資対象資産の発行通貨の金利より低いときには、金利差相当分が為替ヘッジコストとなります。
カントリーリスク
一般的に、主要先進国以外の国では、主要先進国に比べて、経済が脆弱である可能性があり、国内外の政治・経済情勢、取引制度、税制の変化等の影響を受けやすく、また市場規模や取引量が小さいこと等から有価証券等の価格がより大きく変動することがあり、ファンドの基準価額が大きく下落することがあります。
その他の留意点
- クーリングオフ制度(金融商品取引法第37条の6)の適用はありません。
- 大量の解約が発生し短期間で解約資金を手当てする必要が生じた場合や主たる取引市場において市場環境が急変した場合等に、一時的に組入資産の流動性が低下し、市場実勢から期待できる価格で取引できないリスク、取引量が限られてしまうリスクがあります。これにより、ファンドの基準価額にマイナスの影響を及ぼす可能性や、換金の申込の受付が中止となる可能性、換金代金のお支払が遅延する可能性があります。
- 当サイトはSOMPOアセットマネジメント株式会社により作成されたものであり、法令に基づく開示書類ではありません。
- 投資信託は金融機関の預金と異なりリスクを含む商品であり、運用実績は市場環境等により変動します。したがって、元本、分配金の保証はありません。信託財産に生じた利益および損失は、すべて受益者に帰属します。
- 運用実績などの記載内容は過去の実績であり、将来の成果を示唆・保証するものではありません。また、税金、手数料等を考慮しておりませんので、ご投資家の皆様の実質的な投資成果を示すものではありません。
- 分配金額は収益分配方針に基づいて委託会社が決定します。あらかじめ一定の額の分配をお約束するものではありません。分配金が支払われない場合もあります。
- 投資信託は、預金や保険契約と異なり、預金保険・保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。また、証券会社以外の登録金融機関でご購入いただいた投資信託は、投資者保護基金の保護の対象ではありません。
- 当サイトは弊社が信頼できると判断した各種情報に基づいて作成されておりますが、その正確性や完全性を保証するものではありません。
- 当サイトに記載された意見等は予告なしに変更する場合があります。また、将来の市場環境の変動等により、当該運用方針が変更される場合があります。
- 投資信託の設定・運用は委託会社が行います。
- お申込みの際には、投資信託説明書(交付目論見書)をあらかじめまたは同時にお渡ししますので、詳細をご確認の上、お客さま自身でご判断ください。なお、お客さまへの投資信託説明書(交付目論見書)の提供は、販売会社において行います。
一般社団法人投資信託協会規則に定める一の者に対する株式等エクスポージャー、債券等エクスポージャーおよびデリバティブ等エクスポージャーの信託財産の純資産総額に対する比率は、原則として、それぞれ10%、合計で20%以内とすることとし、当該比率を超えることとなった場合には、一般社団法人投資信託協会規則に従い当該比率以内となるよう調整を行うこととします。