単位型投信／海外／資産複合／特殊型（条件付運用型）
米ドル建ＨＳＢＣ社債／欧州株式戦略ファンド（早期償還条項付）
２０２５－０８
日本経済新聞掲載名：-
現在、新規募集のお取扱いは行っておりません。
ファンドの目的
信託財産の中長期的な成長を図ることを目的とします。
ファンドの特色
エイチエスビーシー・バンク・ピーエルシーが発行する米ドル建債券（以下「米ドル建債券」といいます）を主要投資対象とし、S&P欧州350日次リスク・コントロール10％指数の上昇リターンの獲得を目指します。
- 米ドル建債券の組入比率は高位を保つことを基本とします。
原則として、米ドル建債券の満期日（2030年9月5日）まで保有することを前提とし、銘柄入替えは行いません。
- 年２回の利払時のクーポンレート（利率）は、米ドル建債券の発行時における金利情勢等によって決定されます。利率は固定とし、ファンドの信託報酬等に充当します。
米ドル建債券への投資を通じて、約5年後の満期償還時におけるパフォーマンス償還益の獲得を目指します。
- 満期償還時におけるパフォーマンス償還益は、参照指数の収益率および連動率により決定されます。
| （1） |
参照指数の収益率 あらかじめ定められた毎年の観測日（計5回）における参照指数の平均値と、ファンド設定時の指数値との差から得られる収益率です。 |
| （2） |
連動率＊ 当ファンドの設定時に市場環境等に応じて決定されます。 |
- ＊連動率とは、参照指数とどの程度同調した動きをするかを示す数値です。連動率の水準は委託会社ホームページにて2025年9月1日以降に公開いたします。なお、2025年5月末時点の連動率は174％程度です。
- ※上記は米ドル建債券の満期償還時における償還益をイメージしたものであり、米ドル建債券の発行体が債務不履行等となった場合等により早期償還となる場合とは異なります。
ファンドの基準価額※1が12,000円以上となった場合には、米ドル建債券を売却し、安定運用※2に切り替え、繰上償還します。
- ※11万口あたりの基準価額とし、設定来の1万口あたりの収益分配金（税引前）累計額を含みます。
- ※2安定運用開始以降も基準価額は繰上償還日まで市況動向等の影響を受けるため、基準価額・償還価額が12,000円を下回ることがあります。
- ※3上記はイメージであり、すべてを説明するものではありません。
基準価額・償還価額が12,000円以上となることを示唆・保証するものではありません。
米ドル建債券の発行体が債務不履行等となった場合、米ドル建債券の資金化を行い、ファンドは繰上償還します。
- ※当ファンドの償還価額が投資元本を下回ることがあります。
組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行いません。
エイチエスビーシー・バンク・ピーエルシーについて
- エイチエスビーシー・バンク・ピーエルシーは、HSBCグループの持株会社であHSBCホールディングス・ピーエルシーの完全子会社です。ロンドンに本拠を置き、銀行商品及び金融サービスを事業法人・金融法人・機関投資家向けに幅広く提供しています。
HSBCグループについて
- HSBCグループは、世界58の国と地域にて展開する世界有数のグローバル金融グループです。個人、法人等のお客様に、個人向け銀行業務、法人・投資銀行部門、証券業務、資産運用、資産管理など、幅広い金融商品とサービスを提供しています。
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- ※S&P欧州350日次リスク・コントロール10％指数は、S&P Dow Jones Indices LLCまたはその関連会社（「SPDJI」）の商品であり、これを利用するライセンスがＳＯＭＰＯアセットマネジメント株式会社に付与されています。S&P®は、S&P Global, Inc.またはその関連会社（「S&P」）の商標であり、Dow Jones®はDow Jones Trademark Holdings LLC（「Dow Jones」）の登録商標です。これらの商標はSPDJIによる使用のためにライセンスが付与されており、ＳＯＭＰＯアセットマネジメント株式会社により特定の目的でサブライセンスされています。当ファンドは、SPDJI、Dow Jones、S&P、それぞれの関連会社によって後援、推奨、販売、または宣伝されているものではなく、これらの当事者は、いずれも当該商品への投資の是非について表明するものではなく、S&P欧州350日次リスク・コントロール10％指数の誤り、脱落、または中断について一切の責任を負いません。
資金動向、市況動向等によっては、上記のような運用ができない場合があります。
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- 投資信託の設定・運用は委託会社が行います。
- お申込みの際には、投資信託説明書（交付目論見書）をあらかじめまたは同時にお渡ししますので、詳細をご確認の上、お客さま自身でご判断ください。なお、お客さまへの投資信託説明書（交付目論見書）の提供は、販売会社において行います。
