目標を老後に定めて長期投資をすることに決めたら、「儲かった！」「損をした！」などと短期的な値動きに一喜一憂しないことが大切です。資産運用で最も大切なのは、時間を味方につける「長期投資」。目先の株価が下がったらすぐに売却するということでは、長期投資のメリットが享受できません。長い目で目標を定め、落ち着いてじっくり運用していきましょう。
毎月コツコツ定額を投資していく積立投資は、投資のタイミングを分散できるから、「買った後に価格が下がってしまうんじゃないだろうか」「いつ買えばおトクなんだろう」などと悩む必要がなくなり、タイミングを考えずにいつでも投資を始めることができます。まずは思い立ったときからスタートできる積立投資がおすすめです。
値動きが異なるものに分散投資することも大事。投資対象には、株式や債券、リート（不動産）などいろいろありますし、それぞれの投資対象ごとに銘柄や地域もさまざまです。偏った種類の資産や銘柄に投資するのではなく、複数の資産・銘柄に分散投資することで、あなたの資産全体のリスクを減らして、安定したリターンを狙うことができます。
値動きのあるものに投資をする場合は、堅実に運用するための三大原則が何より大切です。つまり、①長期に渡って、②積立投資を続けて、③さまざまな資産に分散投資をすること。これが手間なく手軽に実現できるのが、「投資信託」なのです。
一度にまとまった資金を投資するのと、毎月少しずつ積立投資をするのでは、どのような違いがあるのでしょうか。約10年間運用した結果を見てみましょう。
リーマンショック直前の2007年6月から2018年3月までの期間、投資信託へ2007年6月に130万円を一括投資した場合と、毎月1万円ずつ積立投資（積立期間終了後の投資金額は130万円）した場合の比較は以下グラフのとおりです。
積立投資の場合、当初の投資額が小さいことからリーマンショックによる投資信託の価額（価値）下落の影響は小さく、その後のアベノミクス等による市況の回復と積立の継続もあり、おおむね順調に資産が増えてきたことがわかります。
一方、一括投資の場合、リーマンショックの影響で資産残高は当初の3分の2以下になってしまいました。市況の回復はありましたが、元の残高に戻るのに時間がかかり、結果として積立投資より資産の増加が小さくなっています。
このように、長期積立投資は資産を形成するうえで市況の下落リスクに強いといえます。
長期投資の醍醐味は「複利効果」です。複利とは、運用によって増えた利息を元本に組み入れ、その元本に対して利息がつくことです。
利息が利息を生んでいくので、元本だけで運用するより早くお金が増えていきます。投資期間が長いほど複利効果は大きくなります。
まずは、自分が働いた収入から積み立てる額を増やすことと合わせて、これからは運用でお金にも働いてもらうことを考えましょう。預貯金よりも高い利回りが期待できるのが投資信託です。
投資信託とは、多くの投資家から集められた資金をひとまとめにして、専門家が株式や債券で運用する金融商品です。
リスクの軽減には「分散投資」が大切ですが、個人で複数の株式や債券を買うには多くの資金がかかりますし、知識も必要です。株式や債券がバランスよく組み込まれている投資信託であれば、少額の資金で自動的に分散投資ができます。
堅実運用の三原則は「長期・積立・分散」です。投資対象を選ぶ場合は、長期的に積立投資ができるもので、国内外の株式や債券に分散投資されているバランス型投資信託を選びましょう。
また、投資信託を運用している会社も重要です。その会社の運用哲学、お客さまに対する考え方に共感できるかどうかや、しっかりと資産を増やしていくことができる手法を持っているかどうかがポイントです。運用哲学、投資対象の企業や債券の選定を含む投資手法、過去の運用実績などをチェックして選びましょう。
＜投資信託に関する留意事項＞
◆当資料は投資運用業者としてのＳＯＭＰＯアセットマネジメント株式会社（以下、当社）により作成されたものであり、法令に基づく開示書類ではありません。
◆投資信託はリスクを含む商品であり、運用実績は市場環境等により変動します。したがって、元本や分配金が保証されているものではありません。
◆値動きのある証券に投資しますので、基準価額は大きく変動します。また、外貨建て資産に投資する場合には、為替リスクがあります。
◆投資信託は、預金や保険契約と異なり、預金保険・保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。
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◆当資料に記載されている各事項は、現時点または過去の実績を示したものであり、将来の運用成果を保証するものではありません。また、将来の市場環境の変動等により、当該運用方針が変更される場合があります。
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◆投資信託の取得のお申込みの際には投資信託説明書（交付目論見書）をあらかじめ、または同時に販売会社よりお渡しいたしますので、必ずお受け取りの上、詳細は投資信託説明書（交付目論見書）をご確認ください。
◆信託財産に生じた利益および損失は、すべて受益者に帰属します。投資に関する最終決定はお客さまご自身の判断でなさるようお願い申し上げます。
＜投資信託のお申込みに際しての留意事項＞
◆投資信託に係るリスクについて
投資信託は、主に国内外の株式や公社債等の値動きのある証券を投資対象とし投資元本が保証されていないため、当該資産の市場における取引価格の変動や為替の変動等により投資一単位当たりの価値が変動します。従ってお客さまのご投資された金額を下回ることもあります。また、投資信託は、個別の投資信託毎に投資対象資産の種類や投資制限、取引市場、投資対象国等が異なることから、リスクの内容や性質が異なりますので、ご投資に当たっては投資信託説明書（交付目論見書）や契約締結前交付書面をよくご覧下さい。
◆投資信託に係る費用について
（ご投資いただくお客さまには以下の費用を負担していただきます）
・申込時に直接ご負担いただく費用 …… 申込手数料 上限３.８５％（税抜３.５％）
・換金時に直接ご負担いただく費用 …… 信託財産留保金 上限０.５％
・投資信託の保有期間中に間接的にご負担いただく費用 …… 信託報酬 上限２.０９％（税抜１.９％）
※基本的な料率の状況を示したものであり、成功報酬額による加算によって、ご負担いただく費用が上記の上限を超過する場合があります。また、投資先ファンドおよびユーロ円債等において上記以外にご負担いただく費用があります。これらの費用は基準価額の水準や、投資先ファンドおよびユーロ円債等の状況によって変動するため、事前に料率、上限額等を示すことができません。
◆その他の費用
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当該手数料等の合計額については、ご投資家の皆様がファンドを保有される期間等に応じて異なりますので、表示することができません。
《ご注意》
上記に記載しているリスクや費用項目につきましては、一般的な投資信託を想定しております。費用の料率につきましては、ＳＯＭＰＯアセットマネジメント株式会社が運用するすべての投資信託のうち、徴収するそれぞれの費用における最高の料率を記載しております。投資信託に係るリスクや費用は、それぞれの投資信託により異なりますので、ご投資をされる際には、事前によく交付目論見書や契約締結前交付書面をご覧下さい。
